岳道の時事（爺）放談ですよ～ん

【突破する日本】


正恩氏（左）と、ラブロフ露外相は、平壌で会談した＝５月３１日（ＡＰ）

★（２）

　北朝鮮が「非核化」に応じるのは、国内経済が悪化するなか、「経済制裁緩和」や「外国からの経済支援」などの“見返り”を求めるためのバーターであることは明確だ。

　同国は、朝鮮労働党中堅幹部らに「３年間で非核化を達成する」と説明しているという。脱北した元党幹部の証言だ（朝日新聞６月３日付）。金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長は３年間で経済建設に総力を挙げるとの新戦略を掲げている。見返りを得て経済を発展させなければ、国内の不満が高まり、自壊へのカウントダウンが始まる。

　見返りを求める「バーターとしての非核化」は当然、本気のものではない。非核化を小出しで段階的に行い、その都度、経済制裁の緩和や経済支援を求めようとしている。

　サラミソーセージを薄く切るように、その都度、小出しで条件闘争する「サラミ戦術」は北朝鮮の得意とするところだが、今回も同じことをしている。米国が求める早期の「完全かつ検証可能で不可逆的な非核化（ＣＶＩＤ）」との間では溝があることは明白だ。

　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が５月３１日、９年ぶりに北朝鮮を訪問し、正恩氏および李容浩（リ・ヨンホ）外相と会談した。

　正恩氏は、非核化について「新たな方法で、各自の利害を満足させる解決策を見いだし、段階的に解決していく」と強調した。ラブロフ氏も「非核化するには、何段階かなければならず、各段階で交渉が必要だ」「核問題は制裁が解けなくては完全に解決されない」と李氏に応じた。

　ラブロフ氏は会談後、朝鮮半島情勢の正常化には「相当な時間」が必要であり、「全てを即時に要求する誘惑を避けなければならない」とも語っている（産経新聞６月１日付）。北朝鮮の「段階的措置」という「サラミ戦術」を支持した格好だ。正恩氏は中国の習近平国家主席との会談でも「段階的措置」を主張している。

　懸念されるのは、米国内でも早期のＣＶＩＤは困難との見方が出始めたことだ。米ニューヨーク・タイムズ紙は５月２８日、北朝鮮には大量の核物質や核関連施設があり、非核化を達成するためには「１５年はかかる」との核専門家の見通しを伝えた。

　北朝鮮は時間を掛けて非核化を小出しに進め、その都度、経済的な「見返り」を要求する。そして「微笑外交」を続け、正恩氏は「平和構築」に努力している指導者であるとのイメージを持たせることになる。

　最近、私が意見交換した複数の朝鮮半島関係筋は「北朝鮮の完全非核化は絶対にない」と口をそろえて断言した。国際社会は北朝鮮の狙いを冷静に分析する必要がある。

ZAKZAK　2018.6.6
八木秀次（やぎ・ひでつぐ）　１９６２年、広島県生まれ。早稲田大学法学部卒業、同大学院政治学研究科博士課程中退。第２回正論新風賞受賞。高崎経済大学教授などを経て現在、麗澤大学教授。教育再生実行会議委員、フジテレビジョン番組審議委員、日本教育再生機構理事長など。法制審議会民法（相続関係）部会委員など歴任。著書に『憲法改正がなぜ必要か』（ＰＨＰパブリッシング）、『公教育再生』（ＰＨＰ研究所）など多数。

地獄絵図　クーデター発生の兆候に怯える正恩氏

【スクープ最前線】


正恩氏（写真）の政治に絶望し、国境の川沿いでは脱北者が相次いでいる（ロイター）

　米ホワイトハウスは、ドナルド・トランプ大統領と、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長による米朝首脳会談がシンガポールで１２日午前９時（日本時間午前１０時）に始まる予定だと発表した。「北朝鮮の非核化」に加えて、「朝鮮戦争の終戦宣言」も注目されている。ただ、「体制保証」を熱望する正恩政権が継続するかは不透明だ。独裁恐怖政治のもと、首都・平壌（ピョンヤン）以外は、無法地帯になりつつあるという。ジャーナリストの加賀孝英氏が、同国の地獄絵図をリポートする。

　「首脳会談はプロセスの始まりになる。成功するだろう」「（ただし）会談で何かに署名することはないだろう」

　トランプ氏は１日、ホワイトハウスで正恩氏の側近、金英哲（キム・ヨンチョル）党副委員長と会談後、記者団にこう語った。ついに、初の米朝首脳会談を決断した。いよいよ歴史が動く。

　だが、驚かないでいただきたい。両首脳の意思とは別に、米朝首脳会談が中止になる可能性がある。北朝鮮でクーデターが起きる兆候がある。

　米情報当局関係者は次のように明かす。

　「軍部の（正恩氏のそばにいる）幹部らと、人民らが急激に動き出した。全世界に散る１５万人以上の脱北者が『正恩政権打倒、自由民主政権樹立』で連携している。正恩氏は、訪朝したマイク・ポンペオ国務長官にも『シンガポールには行けない。私が平壌を離れている間にクーデターが起きる』と本気で心配して震え、米国に泣きついた」

　北朝鮮の現状がいかにひどいか。以下、複数の日米情報当局関係者から入手した情報だ。

　「正恩氏一家や特権階級が住む平壌以外は悲惨だ。地方では、人民だけでなく、朝鮮人民軍兵士も飢え、病人、餓死者が続出している。飢えた兵士が夜、徒党を組んで強盗を働いている。もはや無法地帯だ。彼らは『正恩氏一家だけがステーキを食っている』と、怒りを爆発させている」

　「北朝鮮に絶望した脱北者が後を絶たない。中朝国境の川沿いでは、脱北に失敗して、警備兵に射殺された脱北者たちの死体がゴロゴロ放置されている。それを野犬が食べている。地獄絵図だ。絶望、激怒した軍幹部らが『正恩氏の居場所』などをリークし、反乱をあおっている」

　トランプ氏は１日の発表で、北朝鮮の完全非核化には時間が必要で、米朝首脳会談は複数回行うことになる、との見通しを述べた。これまでの「即完全非核化」「拒否すれば宣戦布告」「会議のための会議はしない」という主張を転換した。この裏には前述した北朝鮮の悲惨な状況がある。

　問題は、わが日本だ。北朝鮮は「トランプ氏の対北朝鮮強硬策の指南役は安倍晋三首相だ」と分析し、日本国内で活動する北朝鮮工作員、北朝鮮シンパの一部野党やマスコミを使って、「安倍首相潰し」の世論工作を行っている。それが過激化する危険がある。

　旧知の外事警察関係者が語る。

　「北朝鮮は『日本人の北朝鮮協力者極秘リスト』を持っている。そこには、日本人拉致に協力したり、北朝鮮から裏金をもらっていた政官財マスコミ関係者などの名前がズラリと書かれている。北朝鮮が彼らを脅し、『命がけで動け！』と極秘指令を出す危険がある」

　安倍首相とトランプ氏は７日、ホワイトハウスで日米首脳会談を行う。米朝首脳会談を前に、綿密な打ち合わせをする。安倍首相は拉致被害者の奪還を、トランプ氏にくどいほど念押しすべきだ。いまがチャンスだ。

ZAKZAK　2018.6.6
加賀孝英（かが・こうえい）　ジャーナリスト。１９５７年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。９５年、第１回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍し、数々のスクープで知られている。

「予算」と「徴税」分離せよ

【高橋洋一　日本の解き方】


財務省の矢野康治官房長＝４日午後、東京・霞が関の財務省（松本健吾撮影）

　事務次官のセクハラ発言や、文書改竄（かいざん）が発覚した財務省だが、出直すためには何が必要なのか。

　おごれる平家は久しからず。先人たちの教訓は生かされないまま過ちは繰り返された。予算編成権と徴税権を盾に政治家やマスコミ、他省庁をひれ伏させ、“最強官庁”の名をほしいままにしてきた財務省で、常識では考えられない、次官のセクハラ発言や文書改竄などの不祥事が連続した。

　“官庁の中の官庁”といわれる財務省に入ったエリート中のエリートたちが、なぜここまで稚拙な不祥事を繰り返すのか。多くの人が憤りを感じ、理解に苦しんだことだろう。

　「官僚の劣化」を指摘する声もある。しかし、財務官僚として長年その中枢で働いてきた筆者にしてみれば、財務省の「おごり」と「欺瞞（ぎまん）」は今に始まったことではない。「セクハラ、改竄、口裏合わせ」という不祥事の形でようやく表面化してきたにすぎない。

　財務省の「欺瞞」が最も顕著なのが、長年にわたる消費増税をめぐる議論だ。財務省は国債と借入金、政府短期証券を合わせた「国の借金」が１０００兆円を超えたと喧伝（けんでん）し、増税を煽り続けているが、これは政府の負債だけに着目する実におかしな議論だ。

　本コラムで指摘してきたが、世界標準の考え方では国の財政状況を正しく見るためには日銀を含めた「統合政府」としてのバランスシートが基本だ。それで見ると、日本はほぼ財政再建が終わっている状態だ。

　当の財務官僚は自らのことを「悪者になってもいいから、あえて国民に不人気な増税という選択肢を突き進む国士」だと勘違いしている。この思い上がりに財務官僚の決定的な「おごり」があると思う。

　財務官僚の忖度という構図もあった。財務省に忖度したマスコミから流れたのかもしれないが、本コラムで筆者はありえないと断言した。時の政権をも脅かす財務省である。２度目の安倍晋三政権下でも、「財政再建」と「金融緊縮」を至上命題とする財務省は、「経済成長」と「金融緩和」を中心とする官邸と暗闘を繰り広げている。

　こうしたおごりと欺瞞にまみれた財務省が、前代未聞の不祥事を立て続けに起こした。筆者は、信頼回復のためには「財務省解体」という荒業が必要だと考えている。それほどまでに取り返しのつかないことを財務省はしてしまったのだ。

　財務省解体とは、国税庁を財務省から切り離し、日本年金機構の徴税部門と合併させて、新たに税金と社会保険料の徴収を一括して行う「歳入庁」を新設することだ。

　他省庁は予算を求め、政治家は徴税を恐れ、マスコミはネタを求めて、財務省にひれ伏している。世界を見渡しても「予算編成」という企画部門と「徴税」という執行部門が事実上、一体となっている財務省のような組織はまず見当たらない。詳しくは新著『財務省を解体せよ！』（宝島社新書）もご覧いただきたい。

ZAKZAK　2018.6.6
元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一

名古屋城本丸御殿

　祝復元、名古屋城本丸御殿。中でもひときわ目を引く三代将軍徳川家光の上洛（じょうらく）殿。すなわち宿舎。極彩色の欄間彫刻、金色に輝く狩野探幽のふすま絵の模写。すべては“将軍さま”のためだけに。

　米朝会談。手柄にしたい大統領も“上洛殿”までは用意してくださらなんだ。聞けば宿泊費にも事欠く国が超大国とわたり合う。ある意味、すさまじい外交力。むろん核は絶対にいただけないが。こちら日本、同盟国。兵器を買えと言われるままに財布を開き、核廃絶にも大手を振って賛同できない、唯一の戦争被爆国。それでいて関税引き上げ例外なし。憲法だけは、「押しつけ」だって？

中日新聞　2018年6月6日

北朝鮮側が宿泊を希望しているとされる「フラトンホテル」。
観光スポットとして有名なマーライオン公園の近くにある

　2018年6月12日にシンガポールで行われる史上初の米朝首脳会談は、南部のセントーサ島にある「カペラ・シンガポール」で行われることが決まった。サンダース米大統領報道官が6月5日（米東部時間）に発表した。

　島にアクセスできる経路が限られており、警備のしやすさが評価されたとみられる。ただ、両首脳の宿泊場所は6月5日時点では未公表。北朝鮮がホテル代の負担を渋っているという米報道もあるが、トランプ氏が最高級ホテルに宿泊するとみられるだけに、金正恩・朝鮮労働党委員長が「格下」のホテルに泊まるわけにもいかず、落としどころが注目されそうだ。

■マドンナ、レディー・ガガも宿泊

　「カペラ・シンガポール」は、事前協議のためにヘイギン米大統領次席補佐官が滞在していたホテルで、すでにシンガポール入りしている北朝鮮のキム・チャンソン国務委員会部長との協議場所になっていた。シンガポールでは有数の高級ホテルで、歌手マドンナさんやレディー・ガガさんが宿泊したことでも知られる。最も広いとみられるコロニアル形式の部屋（436平方メートル）は、税金抜きで1泊1万1000シンガポールドル（約90万5000円）。

　両首脳も同様の最高級ホテルに宿泊するとみられる。ワシントン・ポストによると、北朝鮮側は、観光スポットとして有名なマーライオン公園に近い、「フラトンホテル」を希望。同ホテルの最高級客室「プレジデンシャル・スイート」は1泊6000米ドル（約65万円）だが、同紙によると、北朝鮮側は経済制裁による困窮を理由に、ホテル代の支払いを他国が肩代わりするように求めているという。ただ、国務省のナウアート報道官は5日の会見で、

「米国政府は北朝鮮代表団の宿泊費は支払わない」
と断言。17年のノーベル平和賞を受賞した核兵器廃絶国際キャンペーン（ICAN）は正恩氏の宿泊費を支払う意向を示したが、支払いの問題は依然として宙に浮いたままだ。

■シャングリラ「最もラグジュアリーなスイート」、1泊58万円

　一方のトランプ氏の宿泊先として有力視されているのが、都心の「シャングリラ・ホテル」。2015年11月に中台首脳会談が開催されたほか、アジア太平洋や欧米諸国の国防相らが安全保障問題について議論する「アジア安全保障会議」（シャングリラ会合）の会場でもある。今回の米朝首脳会談の会場としても有力視されていた。同ホテルが「最もラグジュアリーなスイート」とうたう、「バレーウィングシャングリ・ラ スイート」は、1泊7000シンガポールドル（約58万円）だ。シンガポール政府は6月4日、カペラ・シンガポールとシャングリラ・ホテルの周辺地域を「特別行事エリア」に指定。会談前後の10～14日にかけて検問が行われ、人や車の進入が規制される。

　中台首脳会談の際は、中国の習近平国家主席はシャングリラの近くのセントレジス・ホテル、台湾の馬英九総統（当時）はフォーシーズンズ・ホテルにそれぞれ宿泊した。セントレジス・ホテルの最高級スイートルームは1泊約9000シンガポールドル（約74万円）。他のホテルと大きく水準は変わらない。フォーシーズンズ・ホテルのスイートルームの値段は、ウェブサイトでは公表されていない。

J-CASTニュース / 2018年6月6日

【外信コラム】


板門店の北朝鮮側施設「統一閣」＝２６日（韓国大統領府提供・共同）

　このところの南北接近で板門店での南北会談が話題になっている。板門店には境界線をはさんで会談場として南側に「平和の家」があり北側に「統一閣」がある。以前は外国人記者も比較的、取材が自由で、北側の「統一閣」にも出かけて取材ができた。

　待機の記者団には美形の「接待員同務（ウエートレスのこと）」がかいがいしく飲食を接待してくれた。会談はだいたい長引くのでトイレに行きたくなる。トイレで用を足しながら目の前の便器を見ると「ＩＮＡ」とある。「ＴＯＴＯ」と並ぶ日本の製陶メーカーのブランドではないか。１９９０年代のことだったと記憶するが、場所が場所だけに北も見えを張って輸入物である上質の日本製を備えたものとみられる。先日は「統一閣」で金正恩・文在寅会談が行われ双方、随員もかなりいたようだが、トイレの便器は今も「ＩＮＡ」かしら？

　一方、南側の「平和の家」で会談があると昼食時には記者団にも弁当が提供された。当然、北の記者もいたのだが、彼は弁当が配られたとき、「ああ、ベントウか」といった。「韓国じゃトシラクだけど…」というと首をかしげ「北ではベントウだよ」というのだった。韓国でも昔はベントウといっていたが、北では今もベントウかしら？（黒田勝弘）

産経新聞　2018.6.2

具体的で実現可能な数字の方がよかったのでは

　「東京五輪『金』取るぞ３０個！」の見出しには、びっくりした。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が、５日の理事会で２０２０年東京五輪の金メダル目標を過去最多の３０個とすることを決めた。これまでの最多は１９６４年東京大会と０４年アテネ大会で獲得した１６個で一挙に倍増という景気のよさだ。

　山下泰裕強化本部長は「３０個を獲得できれば世界３位は可能」として柔道、レスリング、空手などの格闘技に期待しているという。なかでもパワハラ問題を乗り越えて、東京での五輪５連覇をかけて伊調馨が日体大を拠点として練習を再開したという女子レスリングは、いつもながらの“大票田”として計算はできる。

　０８年北京大会で中国は断トツの金５１個を取った。１２年ロンドン大会の英国も金２９個で３位だった。地元開催の利を最大限に生かして勢いに乗れればいいが、その他の競技も見渡してどう甘く見積もっても、いまのところ３０個にはほど遠い。あくまでも目標で景気づけにはなるにしても違和感はぬぐえない。

　森友学園をめぐる決裁文書改ざんなど出るわ出るわの公文書疑惑や、学生に責任転嫁した日大アメフット部の異常体質…。国の先行きが心配になるような大人たちの嘘や無責任さに国民はうんざりしきっている。そんなところに「金３０」とラッパを吹いても喜ばれるどころか「取れなかったら誰が責任を？」と、しらけた目で見られるのが関の山だ。

　それよりも、「現状では確実に金の取れそうな種目は◯個」と具体的な説明がほしかった。その上で「後はみんなで頑張って上積みし過去最多の１６は必ず上回る」とでもすれば現実的で、国民との一体化も図れたかもしれない。　（今村忠）

サンケイスポーツ　2018.6.7

食事見直して動脈硬化を予防

【健康寿命ＵＰ術】35


日本人の食品群別摂取量（１日）の推移

　男性の認知症のうち約半数は「脳血管性認知症」といって、脳の細い血管が詰まる脳梗塞に関わる。その原因となるのは動脈硬化だ。

　要介護原因第２位の脳卒中は、「脳梗塞・脳出血・くも膜下出血」の総称で、このうち脳梗塞と脳出血も動脈硬化との関係が深い。

　認知症や要介護と深い関係がある「動脈硬化予防」は、かように大切なのだが、理屈は分かってもピンとこない方は多いだろう。血管の変性は自覚することが難しいため放置しがちなのだ。

　時代とともに動脈硬化の症状にも変化が見られるようになってきた。

　「国内では１９６０年頃が脳卒中発症のピークでした。もともと血圧が高く塩分摂取量の多い国民性により、動脈硬化でもろくなった血管が高血圧で破れやすかったのです。しかし、今はコレステロールがたまったコブによる血栓（血のかたまり）が生じやすくなっています。それは、食生活の影響が大きいと考えられるのです」

　こう指摘するのは、帝京大学臨床研究センターの寺本民生センター長。長年、動脈硬化の診断・治療・研究を行っている。

　厚労省の「平成２９年我が国の人口動態」によれば、１９６５年頃まで脳卒中は上昇して死因のトップを独走し、７５年頃から減少に転じて９１年頃から横ばい。現在は死因の第１位はがん、２位は心臓病、３位は肺炎、脳卒中は４位にまで下がった。減塩や血圧の管理によって血管が破れる人は減っているものの、動脈硬化で血栓が生じやすい状況は、増加傾向にあるというから油断禁物だ。

　「血管にコレステロールがたまる動脈硬化の原因の一つは動物性脂肪（飽和脂肪酸）のとりすぎにあります。脂肪分の多い肉類などを多く食べることにより、動脈硬化のコブが生じやすくなるのです。野菜不足は拍車をかけます。それを意識していただきたい」

　厚労省の「日本人の食事をめぐる状況と『健康的な食事』の在り方」の資料によれば、別表のように日本人の１日あたりの栄養摂取量は変化している。肉類はおよそ倍の量になり、魚介類は減少傾向、野菜は微増にすぎない。野菜は、ビタミンやミネラル、食物繊維が豊富で、動物性脂肪の吸収も抑えてくれる作用がある。肉類は多くなっているのに野菜が微増では、動脈硬化を防ぐことは難しい。

　「野菜の摂取量の目標値は１日４５０グラムが目安ですが、厳格に量るのは難しいですね。いつもの倍の量を食べるように意識しましょう。また、脂分の多い肉類やラードは控える。青魚を食事に取り入れることを考えてください」

　知らぬ間に血管のコブは生じている。脳梗塞、狭心症、心筋梗塞を起こす前に食事を見直そう。（安達純子）

ZAKZAK　2018.5.9

東海地方が梅雨入りし、アジサイの横を傘を差して歩く人たち
＝６日午前１１時半ごろ、名古屋市中区で（川上智世撮影）

　気象庁は六日、東海地方が梅雨入りしたとみられると発表した。平年より二日早く、昨年よりは十五日早い。近畿、関東甲信地方も梅雨入りしたとみられる。

　名古屋市ではこの日、朝から雨。中区の広小路通では、傘を差して歩く人たちの傍らで、色鮮やかに咲いた紫色のアジサイの花が雨粒に揺れていた。休日で通り掛かった天白区の公務員安藤安江さん（５０）は「雨は洗濯に困るけど、家の中で読書や音楽を楽しめますね」と話した。

　名古屋地方気象台によると、東海地方ではあす午前まで広い範囲で雨が続き、その後も湿った空気の影響などで曇りや雨の日が続く見通し。向こう一カ月の降水量は、平年並みか多くなりそう。

中日新聞　2018年6月6日

・日本原産。
　柑橘類で日本原産のものは橘だけらしい。
・５～６月頃に白い花が咲く。５弁花。
・みかんみたいな実。
　かなり酸っぱくて食べられないらしい。

・ひな祭りのひな壇には、「左近の桜（さこんのさくら）」に対して
　「右近の橘（うこんのたちばな）」がある。
・紋所(もんどころ)としても有名。”橘の紋所”。

・ヨーロッパ南西部原産。
・初夏から梅雨の頃にかけて、紫や赤、白などの釣鐘状の花を
　斜め下向きにいっぱいつける。

・耐寒性が強い。
・鑑賞用、薬用。乾燥した葉っぱは心臓病の薬として用いられる。

・別名
　「狐の手袋（きつねのてぶくろ）」まさに花の形のとおり。
　「フォックスグローブ」（英名）